概要
2021年4月28日に行われたssmonline #9の発表内容・感想のまとめです。
ツリー型組織の弊害
ツリー型組織の弊害について、波田野裕一氏は以下2点を指摘していました。
- コミュニケーションコストが増大しやすい
- こと日本においては、封建的身分制度につながりやすい
コミュニケーションの系統までツリー型組織を適用してしまうと、コミュニケーションコストが必要以上に増大することが避けられません。具体的には、「プロジェクトチーム単位の組織とプロジェクトチーム単位の組織が話をするのでも、セクションが違う組織同士の場合、トップマネジメントを通さないと話ができない」というような形となって現れる問題です。
封建的身分制度…波田野氏の発表においては、「殿様・家老・奉行・侍大将・足軽」と言及されていました。そもそもツリー型組織における職位の違いは、役割の違いであって身分の違いではないはずです。しかしながら、こと日本においては、ツリー型組織における職位の違いが身分の違いとして扱われるケースが跡を絶ちません。私個人としては、このようになってしまう理由として、おそらく「旧来日本型の人事制度において、ツリー型組織における職位システムは、事業組織内部で従業員の権力欲求を消化させるためのツールとしても用いられてきた」という歴史的経緯が大きく影響していると思います。
以下は、権力欲求を含む「マクレランドの欲求理論」についての説明記事です。
ツリー型組織が必要な場面…経営管理としての組織構造
事業組織というのは、多種多様なリソースを運用する主体です。実際に事業組織が運用するリソースの具体例は以下です。
事業組織が多種多様なリソースを運用し、外部のステークホルダーとの関係も時々刻々変化していく中で、全体整合・全体最適なリソース運用を実現することは容易ではありません。それこそ「適切な権限委譲」「全体整合・全体最適を実現するための調整機構の存在」が必要になる類の活動です。経営管理としての組織構造にツリー構造が必要となる理由は、その点にあるのではないでしょうか。以下、「全体整合・全体最適なリソース運用」のさらに具体的な例を挙げていきます。
- 事業部レベルの判断でベンチャーキャピタルから資金を引っ張ってくる決定をするのは不合理であろう
- 事業部レベルの判断で事業組織全体の意向に反する外部発表が行われるのは避けられなければならない
- 法的・社会的・事業組織的にやばい施策を止めるための主体を機能させる必要がある
これからのツリー型組織に必要なこと
波田野氏の発表では、以下の3点の言及がなされていました。
- 現場同士で直接コミュニケーションができること
- 経営層が現場に適切な権限委譲を行なうこと
- 役割の違いを身分の違いと捉えないこと
波田野氏の言及にもあった「業務コミュニケーションがネットワーク構造」というのは、私としても、「コミュニケーションコストの増大を食い止めるために必要な考え方」であろうと思います。
逆ツリー構造
ツリー型組織の弊害を克服する一アプローチとして、波田野氏は「逆ツリー構造」について言及していました。
上記リンクは、セブン＆アイホールディングスの組織構成図です。同社の組織構成図は、「お客様を一番上に、次いでステークホルダー、事業会社、現場部署、統括部署…と続き、株主を一番下に置く」という逆ツリー構造で描かれています。
波田野氏によれば、ツリー構造はサッカーのフォーメーションにたとえることができるそうです。具体的には以下のようなイメージです。
